相談・依頼が初めての方

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相談する方法

ご相談は電話かメールでお願いいたします。

フリーダイヤル 0120-788-011
お問い合わせフォーム

いずれのご相談も弊社代表者である藤田が対応させていただきます。

電話の場合、調査中や他の電話に出ているなど、電話に出られないことがありますので、電話番号表示でかけられた方には折り返しお電話いたします。

メールでのご相談は、24時間以内に返信いたします。

何度かメールで質問をさせていただく形で進めていくとお考えください。

依頼する方法

ご依頼いただくには『通常』『郵送』の2つの方法があります。

通常の依頼方法

現在の状況、対象者事項、浮気相手事項などをお聞きし、あなたに最適な調査方法をご提案いたします。

弊社のご提案に問題なく、依頼する可能性が高まりましたら面談のご予約をお願いいたします。

希望の面談日時、面談場所をお知らせください。

面談場所は下記の通りです。

弊社事務所:①東京office(東京都豊島区)、②埼玉office(埼玉県上尾市)

面談室:下記の各都県からお選びください。

貸し会議室:下記の各都県からお選びください。

埼玉県 東京都 神奈川県 千葉県 群馬県 栃木県 茨城県

面談には弊社代表の藤田がお伺いいたします。

調査方法や調査料金など納得いただきまして、弊社へのご依頼を決めていただきましたら契約を行います。

郵送でのご契約と弊社事務所でのご契約以外は、クーリングオフ制度の関係から契約から8日間は調査実施できません。

この8日間に本当に調査依頼が必要かをお考えください。

矢印下

契約は「重要事項説明書」を確認後、問題がなければ署名捺印いただき、その後「調査結果の利用目的確認書」と「調査委任契約書」の確認と署名捺印をしていただきます。

また、運転免許証などの身分を証明するもののコピーを撮らせていただきます。

契約後に細かく調査の打ち合わせを行います。

郵送での依頼方法

この場合は電話でのご相談のみとなり、調査方法や調査料金などをご説明いたします。

少しでも分からないことがあればご質問ください。

ご契約に進みたいと思われましたら、契約する調査コースを選んでください。

メールやLINEなどの電話以外の連絡方法を教えてください。

矢印下

あなたのお住まいの近くの郵便局に、局留めで下記の資料を郵送いたします。

  • 重要事項説明書(2枚 複写式)
  • 調査委任契約書(2枚 複写式)
  • 調査結果の利用目的確認書(1枚)
  • 情報シート(1枚)
  • 返信用封筒(1通)
矢印下

よくお読みになってからご記入をお願いいたします。

  • 「重要事項説明書」「調査委任契約書」は複写式になっています。氏名・住所をご記入後、1枚目(提出用)と2枚目(お客様用)に捺印してください。
  • 「調査結果の利用目的確認書」は提出用の1枚のみです。氏名・住所をご記入後、捺印してください。
  • 「情報シート」も提出用の1枚です。対象者と浮気相手についての情報などをご記入ください。
矢印下

返信用封筒に下記のものを入れて返送してください。

  • ご記入捺印後の「重要事項説明書(提出用)」
  • ご記入捺印後の「調査委任契約書(提出用)」
  • ご記入捺印後の「調査結果の利用目的確認書」
  • ご記入後の「情報シート」
  • 自動車免許証などの身分を証明するもののコピー
  • 住民票の写し(世帯全員、続柄あり)

※あなたと対象者が婚姻関係があればご依頼いただけます。

返送しましたらご連絡ください。

矢印下

資料が届きましたらご連絡しますので、調査の打ち合わせを行います。

面談場所について

埼玉office
埼玉office
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東京office

弊社では、調査料金の高騰を抑えるために、家賃の安い事務所を2カ所(埼玉、東京)借りているだけです。

弊社の調査可能エリアは基本的には関東圏内ですので、埼玉か東京の事務所に面談に来れない方もいらっしゃいます。

そこで、事務所以外に各都県の「面談室」と「貸し会議室」で面談できるようにしています。

「面談室」は東京の事務所がレンタルオフィスを利用しており、その系列のレンタルオフィス内の会議室を利用できるようになっています。

そのため、紹介欄では面談室内の写真と住所、最寄駅とそこからの徒歩時間を記載しています。

「貸し会議室」は月額契約ではないので、最寄駅とそこからの徒歩時間の記載のみとなっています。

面談場所の違いについて

キャンセル

事務所以外の「面談室」と「貸し会議室」、その他のカラオケボックスや喫茶店で契約する場合、クーリングオフ制度の対象になります。

そのため、契約から8日間は調査実施できません。

それは、契約から8日以内であれば、実施した調査は無条件で解約できてしまうからです。

例えば、契約日の次の日に調査実施したとします。

対象者の浮気を確認するための調査で、夕方勤務先から開始しましたが真っ直ぐ帰宅してしまい、その後の外出はありませんでした。

そこで依頼者は、この調査をキャンセルすることができるのです。

多くの方は、このような非常識なことはされないと思います。

しかし、法律上このようなことができてしまう以上、弊社としても8日間は調査実施することはできず、ご依頼者に本当に必要な調査かを考えてもらう期間と考えることにしました。

対象者が車移動の場合は、ご依頼者にGPSを無料で貸し出していますので、この8日間は本調査に備えるためのGPSの動きを観察する期間とも考えています。

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